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平成31年度運動部活動の活動方針

Ⅰ はじめに

 運動部活動は、学校教育活動の一環として行われ、生涯にわたってスポーツに親しむ能力や態度を育て、体力の向上や健康の増進を図るだけでなく、生徒の自主性や協調性、責任感、連帯感などを育成するとともに、部員同士が同じ目標に向かって取り組むことで、豊かな人間関係を築くなど、心身ともに健全な育成を図ることができる大変有意義な教育活動である。
 よって、定期的に本校運動部活動の在り方や指導方針等を検討しながら、本校生徒にとって望ましいスポーツ環境を整え運動部活動を持続可能なものとすることで、豊かなスポーツライフを実現する資質・能力を育むとともに、将来有望なアスリートとして優れた素質を有する人材を輩出することを目指し、本活動方針を策定する。

Ⅱ 適切な運営のための体制整備

  1. 運動部活動の活動方針等の作成

    • 運動部顧問は、各部の円滑な運営に資するため、本活動方針に則り部規約及び活動規則等を作成をする。
    • 運動部顧問は、年間の活動計画並びに毎月の活動計画及び活動実績を作成し、校長に提出する。
  2. 指導・運営に係る体制の構築

    • 運動部顧問は、スポーツ医・科学的な根拠に基づく指導方針を参考に、適切な運動部活動運営が行えるよう常に知識や方法の習得に努める。また、指導において運動部顧問の負担が過度とならないよう、関係法令に則り指導する。
    • 運動部活動指導員、運動部活動外部コーチ等を活用する場合は、学校教育について理解し、適切な指導を行うために、運動部活動の位置付け、教育的意義、生徒の発達段階に応じた科学的な指導、安全の確保や事故発生後の対応を適切に行うこと、生徒の人格を傷つける言動や体罰はいかなる場合も許されないこと、服務については、校長の監督を受けることや生徒、保護者等の信頼を損ねるような行為が発生しないよう留意する。
    • 運動部顧問、運動部活動指導員等においては、円滑に運動部活動を実施できるよう、各種研修会等への積極的な参加に努める。

Ⅲ 合理的かつ効率的・効果的な活動の推進

  1. 適切な指導の実施

    • 運動部顧問、運動部活動指導員等は、運動部活動の実施に当たっては、文部科学省が作成した「運動部活動での指導のガイドライン」を参考に実施する。
    • 運動部顧問、運動部活動指導員等は、部員の熱中症事故防止等に特段の配慮が必要な場合は、活動内容、活動時間等の変更、中止等、万全の対策に努める。
    • 運動部顧問、運動部活動指導員等は、スポーツ医・科学的な見地から、科学的トレーニングの導入や部員との積極的なコミュニケーションを図り、勝利至上主義的な指導から脱却し、技能や記録の向上、健康・安全やスポーツライフの資質向上に努める。
    • 運動部顧問、運動部活動指導員等は、「運動部活動指導の手引き等」を活用するなど、競技種目の特性を踏まえた適切な指導に努める。

Ⅳ 適切な休養日及び活動時間

  1. 休養日及び活動時間の設定

    休養日及び活動時間の設定については、生徒の運動部活動に対する意欲の向上にも配慮し、地域や学校の実態を踏まえて工夫するなど、活動頻度や時間の目安を定めるように努める。

  2. 休養日

    • 中学校

      学期中は、原則として、週当たり2日以上の休養日を設ける。その場合、平日は少なくとも1日、土曜日及び日曜日(以下「週末」という。)は少なくとも1日以上とし、家庭の日(毎月第3日曜日)を配慮する。その際、週末や家庭の日に大会参加等で活動した運動部は、翌月曜日や連休最終日を休養日とするなど、休養日を他の日に振り替え、適切に休養日を設定するように努める。

    • 高等学校

      学期中は、原則として、週当たり1日以上の休養日を設ける。その場合、月に2回以上は週末を休養日とし、家庭の日(毎月第3日曜日)を配慮する。また、1年生の新入部員については、中学校の休養日の設定基準を一定の期間適用し、怪我等の健康安全面に配慮するように努める。

    • 長期休業中

      休養日の設定については、学期中に準じる。また、部員が十分な休養をとれるようオフシーズン等を設ける。

  3. 活動時間

    • 中学校

      1日の活動時間を、原則として平日は2時間程度、学校の休業日は、3時間程度となるように努める。

    • 高等学校

      1日の活動時間を、原則として平日は2時間程度、学校の休業日は、3時間程度となるように努める。

    • 中学校、高等学校の運動部活動の活動時間は、原則として週当たり16時間を超えないように配慮する。

Ⅴ 運動部活動が参加する大会等の見直し

参加する大会等を精査し、生徒や運動部活動の顧問の負担が過度とならないように努める。